Googleのサービスは「情報発信のツール」、つまり顧客や顧客になりえる個人や企業にアプローチするための手段としても利用できます。その代表格はなんといっても広告でしょう。
広告大賞 / k14
小さな企業も個人も利用できるGoogleの広告
・顧客になりそうな人（ターゲット）に対して
・目をひく場所に
・興味をひくタイミングで
・伝えるべきことを明確に
・最適なコストで
伝えることが必要になります。特にテレビやラジオなどのマスメディアと違い、Web上の広告はターゲットを絞り込んで提供することが必要です。
これを自分ですべて考え、広告を設置することは骨が折れます。またテレビやラジオ、新聞、雑誌といったメディアに広告を出すには高額な広告料の支払いが必要になります。例えば日本経済新聞全国版に広告を出すには、一番小さい広告でも50万円以上かかります。もちろん、その分読む人も多いのですが、金額面を考えると広告をだせる企業は限られてきます。
しかし、Googleの広告を利用すれば、これらの負荷をかなり下げることができるのです。しかも、Google アドワーズはクリック数に応じて広告料を払えばよいため、広告出稿時の金額面でのハードルも低く、小さな企業であっても利用しやすくなっているのです。
また、今後はソーシャル、つまりGoogle+を利用した広告サービスも広がっていくことが予想されます。利用できる広告の選択肢もますます増えていくことになるでしょう。加えてWebサイトなども無料で作成することができるため、広告を起点にした情報発信を強化していくことが可能です。
ただし、Googleの広告はハードルが低く利用しやすい、といってもGoogleの広告が全てではないことには要注意です。
注意点① 前提として、広告ターゲットがインターネットユーザであることが必要
Googleの広告は今のところ、WebサイトかAndroidアプリのどちらかに表示されます。いずれもインターネットユーザでなければ触れることはありません。つまり広告のターゲットとなる個人や企業がインターネットを使っていることが必要なのです。
日本国内のインターネット普及率は80％になってるとはいえ、高齢者を中心にインターネットを使っていない人もいることは忘れてはいけません。
注意点② 広告ターゲットの傾向を確認することが必要
Google検索は比較的社会人の男性が使っている傾向が強く、女性をターゲットとする場合はYahoo!のほうが広告効果が高い、ともいわれています。
出典）スパイア、検索エンジン利用者調査
またSNSが普及したことで、FacebookやTwitterを主に使っておりGoogleはあまり使わない、というユーザもいるでしょう。広告はターゲットを考えた上で、“どこに広告を出すべきか”を考えることが必要であり、Googleの広告も例外ではないのです。
注意点③ 広告だけでは機会はつかめない
広告はマーケティング用語の「AIDMA」や「AISAS」でいうとこの最初の「A」、つまりAttention：注目の部分に当たります。これは、“顧客になりえる人たちの注目をあつめる、気付かせる”という意味です。
しかし、注目を集めるだけではビジネスは成り立ちません。その後に商品やサービスを提供することが必要なのです。広告を出すだけではなく、広告をきっかけに何を提供するかを考えなければいけません。Googleでできることは広告を出すことだけなのです。
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