【Googleとのつきあい方】③「商品やサービスの提供チャネル」として利用する ⇒ チャンスは得られるが、成果には戦略が必要

Googleは「商品やサービスを提供するチャネル」としても利用することができます。自社の商品やサービスは、顧客に提供しなければビジネスにはなりません。つまり、収益獲得の手段としてGoogleを利用してしまうのです。

  収益獲得のチャンスになるAndroidマーケットとEC

商品・サービスを提供するには大きく二つあります。一つは何と言ってもAndroidマーケットです。Androidアプリを作り、Androidマーケットに登録すれば、すぐにアプリをユーザに提供するチャネルとして利用できるのです。アプリさえつくることができれば、収益を獲得できる可能性は誰にでもあるわけです。

もう一つはGoogleショッピングやGoogle Merchant Centerなどのサービス。Googleに自社の商品を登録して、ひとつのECサイトとして利用することができるわけです。

ただし、Androidマーケットにアプリ登録したり、ECサイトを利用したりすれば収益が得られるといっても、実際にはそんな簡単ではありません。ビジネスとして利用するのであれば、いくつかの注意が必要です。

  注意点①　Androidマーケットでの直接販売では収益が少ない

Androidについては、有料アプリの販売数がiPhoneに比べて伸びないことがあげられます。Distimoの発表によると、2011年4月1日から5月16日までの有料Andoridアプリのダウンロード数を集計したところ、約80％が100ダウンロード以下となっています。

出典）Distimo

つまり、単にアプリを売るためだけ（売切型）で考えるのであれば、Androidでビジネス収益をあげることは困難なのです。

ではどうすればよいかというと、

　・アプリ提供を他のビジネスのプロモーションとして位置づける

　・アプリ内で追加で収益を獲得できる仕組みを作る

ということが必要なのです。一言で言えば、ビジネスモデルを作ることが収益獲得の条件、ということになります。

  注意点②　ECサイトならAmazonや楽天が上

GoogleショッピングについてはAmazonや楽天に比べれば、知名度もユーザ訴求力も弱くなっています。登録料が無料なので使っておくことに損はありませんが、2012年の段階ではAmazonや楽天を使った方がビジネスとしては成立しやすい状況です。

ECサイトとして利用するのであれば、Amazonや楽天を利用しておき、補完するためのツールとしてGoogleショッピングを利用するほうがよいでしょう。

今後ローカルに関する戦略が具体的になってくれば、さらに利用価値は高まるかもしれませんが。

  注意点③　利用目的が明確でなければ機能しない

商品やサービスを提供することは可能ですが、上記のように単純にAndoridマーケットやGoogleショッピングなどを使うだけでは収益は得られません。収益獲得には前提として

　・利用する側のビジネスモデルを定義する

　・Googleを利用する目的を明確にする

ことが必要になるのです。

もし、AndoridマーケットやGoogleショッピングなどでの収益がそれほど重要ではない（調査や情報収集目的など）のであれば、
　・手軽なチャネルとしてとりあえずテスト的に使ってみる

ということになるでしょう。

利用目的が明確でなければ、Androidマーケットや Googleショッピングなどを、十分に機能させることはできないのです。これは何も「商品やサービスの提供チャネル」に限った話ではなく、Googleに限った話でもなく、ビジネスでは当然のことなのですが。

関連URL）

　Distimo