2012年2月5日日曜日

【Googleとのつきあい方】③「商品やサービスの提供チャネル」として利用する ⇒ チャンスは得られるが、成果には戦略が必要

Googleは「商品やサービスを提供するチャネル」としても利用することができます。自社の商品やサービスは、顧客に提供しなければビジネスにはなりません。つまり、収益獲得の手段としてGoogleを利用してしまうのです。



  収益獲得のチャンスになるAndroidマーケットとEC
商品・サービスを提供するには大きく二つあります。一つは何と言ってもAndroidマーケットです。Androidアプリを作り、Androidマーケットに登録すれば、すぐにアプリをユーザに提供するチャネルとして利用できるのです。アプリさえつくることができれば、収益を獲得できる可能性は誰にでもあるわけです。

もう一つはGoogleショッピングやGoogle Merchant Centerなどのサービス。Googleに自社の商品を登録して、ひとつのECサイトとして利用することができるわけです。

ただし、Androidマーケットにアプリ登録したり、ECサイトを利用したりすれば収益が得られるといっても、実際にはそんな簡単ではありません。ビジネスとして利用するのであれば、いくつかの注意が必要です。


  注意点① Androidマーケットでの直接販売では収益が少ない
Androidについては、有料アプリの販売数がiPhoneに比べて伸びないことがあげられます。Distimoの発表によると、2011年4月1日から5月16日までの有料Andoridアプリのダウンロード数を集計したところ、約80%が100ダウンロード以下となっています。
出典)Distimo

つまり、単にアプリを売るためだけ(売切型)で考えるのであれば、Androidでビジネス収益をあげることは困難なのです。

ではどうすればよいかというと、
 ・アプリ提供を他のビジネスのプロモーションとして位置づける
 ・アプリ内で追加で収益を獲得できる仕組みを作る
ということが必要なのです。一言で言えば、ビジネスモデルを作ることが収益獲得の条件、ということになります。


  注意点② ECサイトならAmazonや楽天が上
GoogleショッピングについてはAmazonや楽天に比べれば、知名度もユーザ訴求力も弱くなっています。登録料が無料なので使っておくことに損はありませんが、2012年の段階ではAmazonや楽天を使った方がビジネスとしては成立しやすい状況です。

ECサイトとして利用するのであれば、Amazonや楽天を利用しておき、補完するためのツールとしてGoogleショッピングを利用するほうがよいでしょう。

今後ローカルに関する戦略が具体的になってくれば、さらに利用価値は高まるかもしれませんが。



  注意点③ 利用目的が明確でなければ機能しない
商品やサービスを提供することは可能ですが、上記のように単純にAndoridマーケットやGoogleショッピングなどを使うだけでは収益は得られません。収益獲得には前提として
 ・利用する側のビジネスモデルを定義する
 ・Googleを利用する目的を明確にする
ことが必要になるのです。

もし、AndoridマーケットやGoogleショッピングなどでの収益がそれほど重要ではない(調査や情報収集目的など)のであれば、
 ・手軽なチャネルとしてとりあえずテスト的に使ってみる
ということになるでしょう。

利用目的が明確でなければ、Androidマーケットや Googleショッピングなどを、十分に機能させることはできないのです。これは何も「商品やサービスの提供チャネル」に限った話ではなく、Googleに限った話でもなく、ビジネスでは当然のことなのですが。




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