2012年3月28日水曜日

緊急地震速報アンケート結果、46.5%は速報来ても行動できず ⇒ 情報は行動に紐付いてこそ価値あり

東日本大震災以降、意識することが多くなった緊急地震速報。この緊急地震速報に関するアンケート結果を2012年3月23日に発表しました。

/ yto


  緊急地震速報アンケートサマリー ⇒ 役立っているのに行動が取れてない人も多い
緊急地震速報自体は81.7%が役に立っていると回答しています。
緊急地震速報を見聞きした手段でもっとも多いのはテレビの84.8%。ついで携帯電話の57.6%となっています。日常的に利用している、身近なデバイスが緊急地震速報の重要な情報取得方法となっています。
 

なお、寝ているときには携帯電話によって気付くケースが最も多くなっています。
 

緊急地震速報を受けてなんらかの行動をとったことがあるのは全体の53.5%。約半数は緊急地震速報が来ても行動ができていないようです。
 
緊急地震速報があった際にどういった行動をとるか、あらかじめ決めている割合は30.6%。このうち、73.8%は緊急地震速報を受けて実際に行動が取れています。
 
 


  次のステップは行動へ ⇒ 情報は行動に紐付けてこそ価値あり
緊急地震速報が役に立つ、という認識は広まっています。テレビや携帯電話といった日常的に利用できるデバイスから情報が得られるため、私たちはほぼいつでも情報としてることが可能になっています。

しかしながら、情報を得るだけでは全てを解決はできません。緊急地震速報はその情報が着てから、地震が発生するまでの猶予は数秒間。したがって、あれこれ考えている時間はありません。パニックになってしまっても意味がありません。落ち着いて行動する必要があります。そのためにはどうするか。事前の準備が必要になります。結局のところ、どのような情報を得たとしても、最終的にその情報を使うのは人間なのです。

これはいかなる情報システムについても同様のことが言えます。行動に紐付かない情報は、実際には価値を生み出すことができません。情報から行動までを一連して考えることが、より重要性を増してくるわけです。これはビッグデータを今後活用していく上で、十分に考慮すべきポイントです。



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